経営ツールISO費用について >>
前述したとおり弊社ISOコンサルタントはまず、ISO審査員対策によってISOマネジメントシステム審査員によって思わぬ方向へ誘導されないように対策を講じます。しかしそれで終わっていては面白くありません。認証取得したISOマネジメントシステムを積極的に経営ツールISOとして活用しなければ意味がありません。
―― 弊社ISOコンサルタントはISOマネジメントシステムを経営ツールISOとして活用して頂きます。ISO9001品質目標を正しく設定してコストダウンを達成して頂きます。さらにISO14001環境側面を正しく抽出し環境リスクを低減して頂きます。ISO9001品質目標とISO14001環境側面とは重層的、かつ複合的です。二律背反ではなく、多くの場合は同じ方向に根差しています。OHSASの場合は、労働安全衛生ハザードを正しく抽出して労働安全衛生リスクを低減して頂きます。これらは経営リスクの管理です。
経営ツールISOとしてISO9001品質目標を設定し、ISO14001環境側面を特定する際、弊社の著作物を使用します。トップページの「田邉康雄の著作物」のボタンを押してみてください。
統合ISOマネジメントシステム
経営ツールISOとしてISOマネジメントシステムを活用するためには、ISO9001マネジメントシステムとISO14001マネジメントシステムとを、完全に統合して差し上げます。
弊社はこれを「トータルISOマネジメントシステム」と名づけました。略号は「T-ISOMSR」です。ちなみにISOマネジメントシステムは「ISOMSR」と略します。
T-ISOMSRを御指導申し上げる際も弊社の著作物を使用します。これもトップページの「田邉康雄の著作物」のボタンを押してみてください。
統合ISOマネジメントシステムの方法
統合方法は、共通部分だけの統合から完全統合まで千差万別です。しかし経営ツールISOとして活用を狙うなら、少なくともISO9001品質目標設定とISO14001環境側面特定とが一体となっていなければ統合メリットは大きくはありません。
弊社ISOコンサルタントは規格用語を使用せず、かつ規格条項配列に従わずに経営ツールISOとしてマネジメントマニュアルを作成します。マネジメントマニュアルの中で自社のISOマネジメントシステムを自社の言葉でフロー図に描きます。
そして従来から存在していた自社業務規定をこの図に付記します。不足する必要最小限のあらたな業務規定を作成します。
一方規格用語と規格条項配列とを避ける分だけ、ISO9001とISO14001の規格要求事項が含まれているかどうかのチェックが困難となります。 そこで規格要求事項をISO内部監査チェックリストに作成します。そしてこのISO内部監査チェックリストを用いてフロー図と自社業務規定とをチェックします。
このISO内部監査チェックリストは審査機関の審査員のためでもあります。これがないと審査が困難だからです。限られた審査時間内において審査をすることが困難だからです。
なおこの経営ツールISOの方法に関しては、当社がビジネスモデル特許を出願しています。現在審査請求中ですが、もしも特許になったとしても弊社が指導させて頂いてこの方法を採用してくださった企業からロイヤルティを頂戴することはありません。
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●「誰でもできる簡易環境影響評価法」
（18,000円） （田邉康雄編著、2002年8月2日㈱新技術開発センター発行） |
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●「誰でもできる簡易労働安全衛生リスク評価法」 （18,000円） |
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建設業の場合は、以下が利用できます。 |
御希望があれば、さらに御指導できます。品質、環境、労働安全衛生の各マネジメントシステムを一つに統合して差し上げます。世間ではこれを統合マネジメントシステムと呼びます。世間一般で使用されている略号は「IMS」です。
私はこれを独自に「トータルISOマネジメントシステム」と名づけました。略号は「T-ISOMS®」、または「TISOMS®」です。 ちなみにISOマネジメントシステムは「ISOMS®」と略します。そしてこれを全員参加で行う「全員参加のISOマネジメントシステム」を「TISO®」と略します。いずれも当社のコンサルティング分野における登録商標です。
T-ISOMSとTISOを御指導申し上げる際には以下の教科書を使用します。いずれも当社グループが書いた本です。
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| （田邉康雄編著、2002年8月2日㈱新技術開発センター発行） | （田邉康雄編著、2002年6月11日㈱新技術開発センター発行） |
新技術開発センターの本を購入される場合は、有限会社田辺コンサルタント・グループのホームページで見たと書いてＦＡＸにより１０％割引を請求して発注してください。
この本に記載したマネジメントシステムの統合方法に関しては、当社が特許を出願しています。以下の通りです。
| 特願2002-1513661 | （審査請求提出日：平成17年4月15日 請求人 有限会社田辺コンサルタント・グループ 識別番号：501334822） |
| 特願2003-383571 | （審査請求提出日：平成18年10月11日 請求人 有限会社田辺コンサルタント・グループ 識別番号：501224822） |
| 名称（共通） | マネジメント方法、マネジメント支援システム、マネジメントサーバ、クライアント端末、マネジメントプログラム及び記録媒体 （特許請求項数各50） |
現在審査請求中ですが、もしも特許になったとしても弊社が指導させて頂いてこの方法を採用してくださった中小企業からロイヤルティを頂戴することはありません。
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