生涯現役エンジニアブログ

生涯現役を保つには何が必要か。齢70、自ら実践している筆者が失敗例を交え生涯現役エンジニアの実例を見せ、また新資格制度を提案します。

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一般社団法人日本労働安全衛生コンサルタント会東京支部が行う、爆発火災リスクのアセスメント 社内研修、技術者研修  ~ 高度のアセス手法を導入強するより、各人感度の高度化を

茨城県高圧ガス保安協会主催の公開の技術者研修において好評を博しました。実例を知って全員のアセス感度を上げましょう。

 田邉康雄に連絡して頂くと、社内研修、技術者研修の受託者、一般社団法人日本労働安全衛生コンサルタント会東京支部に連絡いたします。田邉康雄の連絡先は以下の通りです。電子メール:tanabe-yasuo@tanabe-consul.jp 電話:03-3776-2495、FAX:03-5742-7695


以下は、一般社団法人日本労働安全衛生コンサルタント会東京支部がお引き受けする社内技術者研修の内容です。

10:00~12:00
1) 講師の自己紹介
2) 法規制に関する姿勢:①高ガ法、消防法、安衛法、毒劇物法に②完全遵守の方策、③完全遵守の結果
3) 可燃性高圧ガス事故事例:①高圧ポリエチレンプラント、②ナイロン原料プラント、③液化塩ビタンク
4) 高圧ガス容器の破裂事故事例:①液化窒素タンク、②圧水添反応器、③ナイロン原料プラント
5) 高圧ガス容器の破裂防止策の例:①防爆壁の設置、②緊急圧抜弁の設置、③漏洩検知ノズル接地
6) 電子部品製造工場の例:①プラフィルム加工工場、②ミックストルエン使用工場、③長年無災害の弊害
7) タンク/容器の爆発事例:①ガソリン中継基地、②日本触媒姫路アクリル酸、③講師が体験した暴走反応

13:00~17:00
8) 発火災の防止策の例:①ラジカル重合反応器、②シミュレーション、③発生の可能性
9) 室内事例:①氷冷蔵庫、②実験室のLPGボンベ、③環状エーテルの蒸留
10) 三フッ化窒素貯蔵タンク:①爆発しない筈の物質がなぜ?、②事故直後の原因解析、③事故調査報告書
11) ハインリッヒの経験則:①ヒヤリハット、②災害の原因によって適用、③田辺の経験則
12) 爆発安全診断:①COXチャート、②爆発範囲概念図、③即席の爆発リスク発見法
13) 一般的爆発リスク発見方法:①実験室の場合、②プラントの場合、③最悪事態の想定

パワーポイント(90ページ)を投影しながら研修を行い、かつ、そのパワポをコピーして配布します、必要部数コピーは受講企業にお願い申し上げます。

出張研修費用:250,000円(+消費税) + 交通宿泊費 + (遠隔地)前泊 50,000円(+消費税)
<受講のお勧め>
揮発性可燃性有機化学物質を取り扱う工場においては、長期暴露による慢性疾患が常につきものですが、それと同時に爆発火災の危険がつきまといます。記憶に新しい順に並べると、三菱マテリアル四日市工場の高純度シリコン製造設備爆発火災、日本触媒姫路工場のアクリル酸製造設備火災、三井化学岩国大竹工場レゾルシン製造設備爆発火災、森田化学大阪工場三フッ化窒素製造設備爆発、日本カーリット横浜工場高圧釜爆発など枚挙の暇がありません。
担当講師のプロフィールは引合いを受けた後、御要望を受けて開示しますが、講師は総合化学会社において爆発危険性を伴うプラントの設計を長年担当しました。その経験を踏まえて多くの工場を診断したところ、常識では考えられないような危険な状態が放置されている実態を知るに至りました。今回の研修ではそれを紹介して液体気体可燃性化学物質取扱工場に潜む根本的な問題点を考察し、それを踏まえて今後の爆発火災防止に向けた対策を提案します。
―― 研修内容は、日本労働安全衛生コンサルタント会のコンサルタント対象とした内部研修で好評を博し、さらに茨城県高圧ガス保安協会主催の公開研修で研修して好評博したものです。御好評理由は、「あっとおどろく」非常識事例が豊富にあることです。これを出前「社内研修」用に再編集しました。

―― 当社内研修においては講師が一方的にしゃべるのではなく、話し掛け、御理解度を確認しながら、質問を受け、それに答えるような研修方法を取ります。しばしばテレビで紹介される、バード大学のマイケル・サンデル教授による「対話方式」のようなものです。教授は「君ならどうするか?」「何が正しい行いなのか?」「その理由は?」と問い掛けます。これが大変人気を得ており、現在ハーバードで群を抜いて最も人気の高い授業と言われています。同じように「このイラストを見てあなたならどんな災害が起こると思うか?」「何が正しい対策か?」「その理由は?」と問い掛けます。これは、演習時間を与える方法よりも、もっともっと、効果が上がる研修方法です。

<受講の効果>
 従業委員ひとり1人が、安全問題に対して「その立場に相応しい安全意識」を持つようになります。従来の安全教育とは、一味違った研修ですから、それだけの効果が得られます。多くの企業が望んでいる「全員参加」の安全活動に一歩も二歩も近づきます。

投稿者: 田邉康雄 日時: 2014年05月07日 21:20 |

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